SHERPA SUITE（シェルパースイート）｜運用管理ソリューションソフトウェア

SHERPA SUITE(シェルパスイート)は、
オープンソース(OSS)を活用した
運用管理ソリューションです。

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お取引先企業／導入企業／パートナー企業

その他多数企業様導入頂いております。

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SHERPAでシステム運用における
課題を解決します！

本動画は、システム運用における課題に対して、
SHERPAによる解決方法について紹介した動画となります。

システム運用の効率化で
お困りの方へ

システム運用における課題

- 大量アラート
- アラート集約に工数がかかる
- 障害内容判断に手間がかかる
- 担当者振り分けが大変
- 手順書探しの手間がかかる
- エスカレーション判定
- チケット起票のミスや漏れ
- 正確なインシデント管理
- 作業共有がしずらい
- 担当者通知の手間
- 迅速な問合せ管理が出来ない
- 障害対応のミスや遅れ
- 定期作業の忘れ
- 作業品質のバラつき
- チケット連携で実行できない

統合運用管理ソリューション SHERPA SUITE

SHERPA SUITEは、以下ソリューション群の総称となり、システム運用におけるコスト削減及びサービス品質を向上します

イベント制御 SHERPA-IR: 様々なメール通知をルールに従い自動分別し、情報を付加して指定箇所に通知

インシデント管理 SHERPA-SM: 運用管理のITILに準拠したインシデント管理を実現。漏れも無く素早し運用を実現します

ジョブ SHERPA-JB: 定型パッチ処理や障害対応を自動化、ジョブフロー機能も搭載

SHERPA SUITEで
「働き方改革」を実現！

SHERPA-IR/SHERPA-SMは、
オープンソースソフトウェア(OSS)のプロジェクト管理ツール「Redmine」に
プラグイン(拡張)を付加(機能追加)したソフトウェアです。

Redmineへの取り組み

こんな時だからこそ、
オープソースベースの
ソリューションに乗り換えよう。

コロナの影響から、外注費を抑制しよう。高い製品保守料を見直そう。
など、様々なお声を頂いております。
オープソースベースのソリューションに乗り換える事で運用コストが下がります。

システム運用で
このような課題はありませんか？

システム対象が増えて、商用のライセンス費用や保守費用が増加した。
オープンソースベースのツールを導入してコスト削減を図りたい。
既存システムや運用を踏まえ、選定OSS機能の情報がわからない。
オープンソースでは必要な機能が不足している。
オープンソースを構築したいが技術者がいない・・。
オープンソースの導入からサポートまで、支援してほしい。

商用システム運用基盤の
投資費用と売上

投資費用と売り上げの差分: 月によって売上以上に投資費用がかさみ、赤字月が発生。

商用システム運用環境の課題

商用システム運用環境は初期投資金額が大きく保守費用も高い
監視対象数が増加すると追加投資が必要となる
機能が多機能で使っていない機能がたくさんある
必要な機能が小分けになっており、都度購入する必要がある
ベンダー都合でバージョンアップが必要になる
カスタマイズができず、業務を合わせる必要がある

サービス展開の課題

初期投資やサービスが増加のタイミングでシステム環境への投資が発生する為、売り上げが増加しても利益増へ進みにくい
人手による運用は、匠の判断が必要だったり絶対的なリソース数が必要となり、最適なリソースとは言えません。新規案件が取れたとしても、併せてリソース数を増やさなければ対応が出来なければ、サービス利益増につながらない

SHERPA導入による
運用費用削減効果

SHERPAは、導入の初期費用が初年度にかかる以外、次年度以降の保守費用は一定の為、
スモールスタートから導入効果が実感しやすいモデルとなっています。

オープンソース
ソフトウエアの利点

ライセンス費用が不要
規模でのコスト変化なし
ソースが公開されている
柔軟に
カスタマイズが出来る

オープンソースウエアは
メリットが豊富

メリット

ライセンス費用が安価または不要！
ソースが公開されているので、カスタマイズが簡単にできる！
インターネット上に情報があり、自力で問題を解消することが出来る！
世界中の技術者が管理者の元、活動しており、素早い情報の展開が行われる！
次期バージョンのリリース予定が公開されており、どのような機能が追加されるか事前にわかる！

デメリット

商用ツールに比べ、利用するには技術が必要
トラブルは自己責任
サポートをしてくれる会社を見つけないといけない
利用方法や使い方などを自社で検討し使用しないといけない
自社で導入環境を全て揃えないといけない

オープンソースソフトウエア（OSS）は商用ツール利用とは異なる為、OSSの本質を理解し、業務領域を精査や活用範囲を限定し、その領域に適したOSSに的を絞り投資費用を確保する必要があります。併せて社内におけるOSSノウハウを持つ技術者の確保（育成）状況により、適切なOSSサポートパートナーを選定することが、 OSSを上手に活用していく流れとなります。